「食事を届ける」と入院が31%減る？ 米国の公的保険が試した「食は薬」の実力
病気に合わせて調整された食事を自宅に届けると、入院や救急受診が減り、医療費も下がる。そんな結果が、米国マサチューセッツ州の公的医療保険の大規模な取り組みから報告されました。「食事を医療の一部として提供する」という発想はどこまで有効なのか、Nature Medicine誌に掲載された研究をもとに解説します。
山田悠史
2026.10.07
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「食は薬」を公的保険で試した米国の実験
不健康な食事は、心臓病や糖尿病などを通じて、米国だけで年間約50万人の死亡に関わっているとされます。さらに、経済的な理由で健康的な食べ物を十分に手に入れられない「食料不安」の状態にある人は、健康状態が悪く、医療機関の利用も多いことが知られています。
そこで注目されているのが「Food is Medicine（食は薬）」と呼ばれる取り組みです。その中でも最も手厚いものが「医療的配慮食（Medically Tailored Meals：MTM）」で、管理栄養士が糖尿病、心不全、慢性腎臓病といった病気に合わせて献立を調整し、調理済みの食事を自宅に届けます。
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